業務にはスマホとタブレットどちらが有効なのだろう。

タブレット市場に関するデータが発表されました。これからも少しずつ伸びてゆくようです。一時期のようなタブレットバブルのようなことはなく。

でも、業務につかうならタブレットのほうが良いのではとも感じたりします。特に屋外作業を多く行う業種では小さい端末より、そこそこの大きさがあったほうが操作性などもよいのではないかと思う。防水性などのスペックがあれば、農業や漁業はタブレットのほうがよいと感じる。どうだろうか。

IDC Japan株式会社は28日、国内タブレットソリューション市場の予測を発表した。2015年の法人向け全体のタブレット出荷台数は253万台、市場規模は2014年～2019年に年間平均で12.2％成長すると予測している。

2015年のタブレットソリューションの売上額は1兆1974億円、2014年～2019年の年間平均成長率は13.8％と予測。売上額を初期投資と年間運用費に分けると、2015年の初期投資額は2649億円、年間運用費は9325億円。これらの金額には、タブレットソリューションに関連するすべてのハードウェア、ソフトウェア、サービスが含まれる。

国内タブレットソリューション市場 売上額予測：2014年～2019年（出展：IDC Japan）

国内タブレットソリューション市場を、7つの産業分野（金融、製造、小売、医療／福祉、サービス、教育、その他）に分けると、2019年の売上において最も大きなシェアを占める産業分野は金融で、2014年～2019年の売上額の年間平均成長率が最も大きな産業分野は医療／福祉になると予測している。

IDC Japan PC，携帯端末＆クライアントソリューション リサーチマネジャーの片山雅弘氏は、「タブレットの導入を検討した多くの企業は、その評価を終えた。導入した企業の中には、期待した成果が得られなかったという感想も多い。実は、ここからが本番である。現場の声を拾い、問題点を見つけ、改善しなければならない。モバイルアプリケーションがアプリケーションストアからダウンロードできるように、タブレットソリューションは、容易にアップデートを行うことができる。導入し、運用を続けながら完成度を高めていく、このことが運用する上で最も重要である」と指摘している。